2017/01/17 UPDATE

オンラインカジノって何？世界の人気カジノとカジノによる違い、入出金方法・日本の法律状況に至るまで完全調査しました。

日本のカジノ法案の可決と共に、カジノに関係するサービスがこれまでよりも注目を集めている。そこで、建物の中で営業される所謂カジノとは別に、海外では一般的に利用されているインターネット上のカジノ「オンラインカジノ」というサービスに注目して、世界の有名なサービスやそれぞれの違い、お金の入金や勝った場合の払い戻し、日本の法律状況まで幅広く調査してみました。

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ゲームが決まった後は、こうったボーナスの有無や条件面を考慮して、更に、選択を進めていきましょう。

入金方法と引き出し方法の違い

ここまで絞れたら、最後は入金方法と引き出し方法を確認するだけとなります。オンラインカジノでは、主に以下の入金・払い戻し体制がとられている事が多くあります。

出典：http://japan-onlinecasino.com

オンラインカジノが提供している各種ペイメント

今回は、日本語対応サービスが行われているオンラインカジノが提供している決済方法に絞ってご紹介する事にします。

○ 入金方法
クレジットカード
銀行振込
ecopayz（エコペイズ）
iWallet（アイ・ウォレット）
ENTROPAY（エントロペイ）
独自決済 ※

日本人プレイヤーに多く利用されている一般的な手段は、ecopayz（エコペイズ）やiWallet（アイ・ウォレット）などの、外部決済サービスを中間に挟み、そこで資金管理する方法です。特にほぼ全てのオンラインカジノが導入している「ecopayz（エコペイズ）」を持っていれば、大体どこでも対応可能となります。

クレジットカードや銀行振込は使えるカードが少なかったり、海外送金がきちんと着金するかわかりませんし、時間もかかるので、外部決済サービスを挟む事で、安心して利用できます。

また、カジノによっては、そのカジノだけで利用できる様に、独自に開発した決済方法があり、よりスムーズな入金ができる様になっています。

引き出し方法も同様に、外部決済サービスが人気です。

○ 引き出し方法
ecopayz（エコペイズ）
iWallet（アイ・ウォレット）
独自決済 ※

実際にお金を賭けて遊ぶので、引き出し手段が無いと成立しませんが、多くのオンラインカジノで、多くの手数料を取られたり、時間のかかる日本への外貨送金は提供しておらず、容易に利用できる外部決済サービスを推奨している事がわかります。中でも、「ecopayz（エコペイズ）」のみという所も多いので、入金・払い戻しを考えた場合、「ecopayz（エコペイズ）」は必須という事がわかります。

ecoPayz（エコペイズ）

オンラインカジノで遊ぶ際は、必須の決済手段「ecoPayz（エコペイズ）」。逆を言えば、この口座さえ持っていれば、どのカジノにしても対応していると言える。

ウェブサイトへ進む

海外のよくわからないサービスに大事なお金を入金して大丈夫なの？勝った場合にきちんと支払いが受けられるの？など、単純な疑問が沸きますが、そこは全く日本のサービスを利用している感覚で大丈夫な様です。（優良サービスの場合）

そもそも相手側も株式上場している様な立派な会社ですから、不正の行いようもありません。実績としては、年間何千億円の支払いに応じていて、日本円で１億円を超えるジャックポットの当選にも、業界シェアトップ３の企業であれば、一括での支払いも行っているとの事です。

オンラインカジノに対する日本の法律は？

出典：http://www.ohsinc.com

オンラインカジノは海外の合法サービスです。なので、日本にはオンラインカジノを営業する企業は存在しません。もしあれば、賭博場を開いたことで賭博場開張等図利罪に問われますし、それに参加した方も単純賭博罪に問われる事となります。これはよくメディアで報道される「ビルＡで闇カジノを営業していた」という事と同じと考えられ摘発の対象となります。

ですが、海外で合法的に営業されているオンラインカジノを、日本から利用するという場合に至っては、まだ法律がありません。

2016年に日本で初めて、海外のオンラインカジノを利用していた参加者が逮捕された事件があり、カジノの合法化議論も話題だった事もあり多くの報道がありましたが、結果は二通りに分かれました。

一つ目は、逮捕 → 略式起訴 → 罰金刑

逮捕された３名の内、２名は、逮捕後、拘留期間終了時に、担当検事から提案された「略式起訴」を受け入れ「罰金刑」が確定。

二つ目は、逮捕 → 略式起訴 → 罰金刑 → 不服申立 → 不起訴

残りの１名は、担当検事から提案された「略式起訴」を受け入れられず「不服申立」を行いました。そして、申立に対して検察庁が出した結論は「不起訴」。

現行法の結果で重視すべきは「不起訴（無罪）」

逮捕された容疑は同じですが、結果は二通りに分かれた、海外オンラインカジノへの参加の法的処罰は、どちらかというと「不起訴（無罪）」が重視されそう･･･。

というのも、基本的に略式起訴は、起訴する事案（裁判になる）だけども、軽微な罪なので、裁判を省略して手続きをする事です。ですが、その略式起訴に不服を申し立てたら、「不起訴」となるという事は、裁判になった場合は無罪の可能性が強いと検察側が判断したと言えます。

略式手続（りゃくしきてつづき）とは、一般に正式な方法ではない簡略化した手続きを指し、特に刑事訴訟法では公判を行わず簡易な方法による刑事裁判の公判前の手続きを指す。
検察官が所管の裁判所（簡易裁判所）にこの手続を行うことを略式起訴（りゃくしききそ）、この手続により公判前に裁判所から出される命令を略式命令（りゃくしきめいれい）という。

出典：略式手続 - Wikipedia

海外オンラインカジノを日本から利用する事は、現行法では明確な記載が無く「グレー」。その様な状態で利用者を罪に問う事は難しいのでは？というのが、現在のオンラインカジノに対する日本の法律と言えるでしょう。

この件については細かい情報が掲載された記事があるので、そちらを参照ください。

逮捕者が不起訴を勝ち取る。日本国内から海外の合法オンラインカジノを利用しても処罰されない例ができた。 | ワールドカジノナビ

これまで海外で合法的に運営されているオンラインカジノを日本国内から利用した場合の法的解釈は合法とも違法ともされており、逮捕者が出たことで、違法感だけがクローズアップされていましたが、ついに日本で初めての罰金刑以外の争われた案件で、「不起訴＝無罪」という結果が出されました。

出典：逮捕者が不起訴を勝ち取る。日本国内から海外の合法オンラインカジノを利用しても処罰されない例ができた。 | ワールドカジノナビ

2017年からのカジノ法案の進展に注目

2017年から、既に可決された日本のカジノ法案（ＩＲ法案）の具体的な中身が決まってきます。その中には、「日本に出来るカジノに国内の人間が入る事ができるのか」「ギャンブル依存症対策は」などと併せて、オンラインカジノの関連する議論もあるかもしれません。

カジノ法案は、オンラインカジノにも大きな影響を与えるものと考えられますので、進展に注目しなければいけません。